-
過去の積雪深
大仙市内8か所における、積雪深の一覧(平成17年度以降、11月~3月分) -
労働者災害補償保険の状況
資料:大曲労働基準監督署。数値は大曲労働基準監督署の管轄地域内(大仙市・仙北市・美郷町)の合計。 保険給付件数のその他欄は、葬祭料、労災年金受給者への介護補償給付等。平成20年度以前は、 大曲労働基準監督署が支給決定した分のみ。 平成21年度からは、業務集中化により厚生労働省本省が支払いしたものであり、指定医療機関等に対する診療費給付、... -
市町村民所得
資料:秋田県市町村民経済計算年報。市町村民所得は、雇用者報酬のほか、財産所得及び企業所得も含んでいるため、 個人の所得水準等を示すものではない。数値は平成23年基準により、平成18年度から作成されたもので、 新たなデータの入手や推計方法の変更により、毎年度遡及改訂を行っている。 大仙市の統計「16-2 市町村民所得」のデータを参照しています。 -
商店数・従業者数・年間商品販売額の推移
出典:商業統計、経済センサス。 大仙市の統計「6-1 商店数・従業者数・年間商品販売額の推移」のデータを参照しています。 -
セルフサービス店商店数・従業者数・年間商品販売額等
参考資料:秋田県の小売業産業分類小分類別、セルフサービス方式採用事業所(法人組織と個人経営事業所の合計)。 大仙市の統計「6-3 セルフサービス店 商店数・従業者数・年間商品販売額」のデータを参照しています。 -
月別降水量の推移
大仙市の統計「1-2 月別降水量の推移」のデータを参照しています。 -
労働災害の発生状況
資料:大曲労働基準監督署。数値は大曲労働基準監督署の管轄地域内(大仙市・仙北市・美郷町)の合計。 大仙市の統計「13-1 労働災害の発生状況」のデータを参照しています。 -
雇用保険の給付状況
資料:大曲公共職業安定所。支給金額の千円未満は四捨五入。 大仙市の統計「13-4雇用保険の給付状況」のデータを参照しています。 -
産業(大分類)別従業者数の推移
出典:事業所・企業統計調査、経済センサス。 平成11年、平成13年及び平成16年の大仙市の数値は、合併前、合併後で調査区が変わらないため、各地域の数値を合算している。 総数は事業内容不詳を含まない。平成11年、平成16年、平成24年の数値は民営事業所のみの数値。... -
小学校別学級数・児童数・教員数
資料:学校基本調査。 大仙市の統計「14-4 小学校別学級数・児童数・教員数」のデータを参照しています。 -
気象の諸記録
大仙市の統計「1-5 気象の諸記録」のデータを参照しています。 -
産業(中分類)別現金給与総額の推移
出典:工業統計調査、経済センサス。 各年12月31日現在(~H26)、各年6月1日(H27~)・平成23年のみ平成24年2月1日現在。 平成20年よりはん用機械、生産用機械、業務用機械の分類が作られ、精密機械、一般用機械の分類は廃止。また、衣服は繊維に統合された。 大仙市の統計「産業(中分類)別現金給与総額の推移」のデータを参照しています。... -
経営規模別農家数
出典:農林業センサス。総数:平成7年までは、自給的農家数又は0.3ha未満の農家数が含まれているため横の計と合致しない。 例外規定:経営耕地面積が0.3ha未満で、調査期日前1年間の農産物販売金額が50万円以上の農家。 平成12・17・22・27年数値は、販売農家のみが調査対象。 大仙市の統計「3-4... -
労働力人口
出典:国勢調査、大仙市の統計「2-6 労働力人口」のデータを参照しています。 -
産業(中分類)別事業所数の推移
出典:工業統計調査、経済センサス。各年12月31日現在(~H26)、各年6月1日(H27~)・平成23年のみ平成24年2月1日現在。 平成20年よりはん用機械、生産用機械、業務用機械の分類が作られ、精密機械、一般用機械の分類は廃止。また、衣服は繊維に統合された。 大仙市の統計「産業(中分類)別事業所数の推移」のデータを参照しています。... -
主要死因別死亡者数
※平成26年からは年度でなく年単位で算出している。 -
面積規模別商店数・従業者数・年間商品販売額(小売業)
出典:商業統計調査、経済センサス。 大仙市の統計「6-5 面積規模別商店数・従業者数・年間商品販売額(小売業)」のデータを参照しています。 -
中学校別学級数・生徒数・教員数
資料:学校基本調査。 大仙市の統計「14-6 中学校別学級数・生徒数・教員数」のデータを参照しています。 -
市内各駅乗客数(1日平均)
資料:東日本旅客鉄道株式会社。 大仙市の統計「8-2 市内各駅乗客数(1日平均)」のデータを参照しています。 -
自動車保有台数の状況
資料:東北運輸局秋田運輸支局。 大仙市の統計「8-3 自動車保有台数の状況」のデータを参照しています。 令和2年から軽二輪車を除く。